先週末から花粉が飛び始めたのか、目がかゆくなって涙が出る。のども痛いし鼻水も出る。新型肺炎のせいで、どこの店に行ってもマスクが手に入らないので対応に困ってしまう。今年は鼻炎対策の薬だけだけで何とかしのぐしかないようだ。
さて、最近読んだ新型肺炎関連の記事を何本か紹介します。
（１）「新型コロナウィルスに感染するとこうなる」
三日前の記事ですが、詳しい病状が載っていて、万一感染した際の参考になります。「インフルエンザの少し強いやつ」くらいに思っていたが、読んでいるうちにだんだん怖くなってきました。
（２）「岩田教授の告発が暴いた…新型コロナを「人災」にした厚労省の大失態」
神戸大の岩田教授がいったんアップした告発動画を取り下げた理由は明らかではないが、たぶん上からの強い圧力に負けたのでしょう。
内閣が設置した専門家会議のトップを出している国立感染症研究所が厚労省の下部組織に過ぎない実態からみれば、今回の大失敗に終わったクルーズ船対策の責任が厚労省幹部にあることは明白。
「・・・プロの専門家でもない官僚が全体を仕切り、その結果、感染が広がって、本当の専門家には批判される。それが、いまの時点だ。これは、どこかで見た風景ではないか。そう、最初に告発した医師が死亡した中国・武漢である。・・・」
（３）「新型コロナ、厚労省が最新検査法を導入しない呆れた理由」
厚労省の対策がことごとく後手に回っている理由が書いてあります。Yahooの記事の大半は数日中に消されてしまうので、以下、肝心な部分を引用しておきます。(元々の記事は、女性セブン2020年3月5日号)
「これまで1日1000件程度しか行えなかったPCR検査を、2月18日からは最大1日3000件超の検査体制を整えたと加藤厚労相が発表した。しかし、ここにも大きな問題が潜んでいる。
「スイスの製薬会社『ロシュ』が開発した遺伝子検査キットで、喉の粘膜をとればいいだけの簡単なものも、すでに実用化されています。しかし、日本政府はなぜか頑なに導入していません。理由は、厚労省が検査方法を独自開発するために予算をつけ、公共事業にしたからです。最初からロシュの検査キットを使っていれば、クルーズ船の感染拡大をもう少し抑えられたかもしれません」（前出・上さん）・・・」
「ナビタスクリニック理事長の久住英二さんも、厚労省の“不手際”を指摘する。
『中国ではすでに、CT検査が有効という論文があがり、すぐに切り替えました。しかし、厚労省はそうした最新の検査法を導入していません。感染が流行った国が対応している方法や論文を見て対応すべきなのに、どういう検査が優れているかという最新情報を知らないんです。その結果、本当は陽性なのに陰性と判断される人が増えています。
しかも、ワクチンに関しても、国内のワクチンメーカーは厚労省の天下り先なので、日本で作ろうとしている。なぜ海外のメーカーと協力体制をとらないのか。国民の健康を省みないため、あらゆる対応が後手に回っています』・・・」
自分の天下り先を守り、「自省の縄張りとしての」公共事業の権益と枠組を死守しようとする厚労省。日本では、国政だけでなくて地方行政でも日常的に見る構図だ。
官僚や政治家が「国民を守るよりも自分の保身の方を最優先する」という点については、日本も中国と同質なのである。
／Ｐ太拝
