最新の話題を本質的な視点からわかりやすく解説する能力については、現在最も評価が高い池上彰氏が、次のような記事を書いています。まさにその通りと共感したのでご紹介します。
確かに、最近の安保法制案問題に関する読売と産経の記事はずいぶんと露骨です。見出しを見ただけで、その意図が一瞬にしてミエミエというような記事ばかりを載せています。また、ＮＨＫのニュース報道の中立性についても最近は疑問を持っていましたが、元ＮＨＫ記者の池上さんの書いたこの記事を読んで、「やっぱり、そうだったのかＮＨＫ！」と思いました。
ウィキベディアで調べてみると、読売、朝日、毎日の三大紙は戦前から全国紙であり、満州事変以降は三紙とも軍部に迎合して対外拡張・戦争賛美の記事を載せていたそうです。朝日新聞は、従来は反軍・リベラルの論調であったものの、満州事変以降は営業重視策をとって戦争賛美へと大転換したとのこと。
これらの大新聞には、当時の国民の対外侵略意識をあおった責任があったことは明らかです。今日の朝日と毎日には過去の自社の歴史に対する反省があるように見えますが、読売に関しては、反省しているのかどうかがよく判りません。
産経新聞ですが、この新聞は戦前は単なる一業界紙に過ぎず、全国紙へと拡大したのは1950年以降とのこと。反省すべき自社の過去の歴史がもともと無いせいなのか、現在は反韓・反中記事を最大の売りモノにしています。「韓国が無かったら、今頃は産経は廃刊している！」と皮肉られているようです。
日本人の自尊心をくすぐって近隣諸国に対する一時的な優越感を持たせることで営業成績を伸ばそうとしている点では、産経には何やら戦前の三大紙の歴史の縮小コピー版を連想させるものがあります。
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